Security NEXTでは、最新の情報セキュリティに関するニュースを日刊でお届けしています。

2016年2Qの標的型攻撃メールは35件 - PW付きrarファイルで検知回避狙う

サイバー情報共有イニシアティブ(J-CSIP)は、2016年第2四半期における標的型攻撃メールの発生状況を取りまとめた。パスワードを設定した「rar圧縮ファイル」を用いるケースを複数確認したという。

情報処理推進機構(IPA)が、J-CSIPの運用状況を取りまとめたもの。同団体は、サイバー攻撃の被害拡大防止を目的に、2011年10月に発足。7つのSIG(Special Interest Group)と72組織が参加し、情報を共有している。

20160801_jc_001.jpg
メールの種類(グラフ:J-CSIP))

同四半期に参加組織から情報が寄せられた不審メールは、前期の177件を大きく上回る1818件。そのうち標的型攻撃メールと判断したものは35件で、前期の27件を上回る。33件で日本国内のフリーメールサービスのメールアドレスが利用されていた。

標的型攻撃メールの94%が「添付ファイル」を用いており、そのうち97%は「実行ファイル」、のこる3%は「Office文書ファイル」だった。

実行ファイルの多くは、パスワードが設定されたrar形式の圧縮ファイルで、解凍パスワードが記載されたテキストファイルを含めてzipファイルにて送り付けていた。マルウェア対策製品による自動解析を回避するために攻撃者が対策を講じたものと見られる。

(Security NEXT - 2016/08/01 ) このエントリーをはてなブックマークに追加

関連リンク

PR

関連記事

2017年度「標的型攻撃」 は幅広い分野が標的に - 「ANEL」「Taidoor」「PLEAD」などのツールを悪用
2018年2Qのインシデント件数は減少 - サイト改ざんなどは増加
「標的型攻撃」の相談、半年で158件 - 前期比4割減
企業の約8割が「BEC」を経験 - 件名に「Re:」「Fwd:」追加が1.5倍
緊急対応支援、「サーバ不正侵入」が半数超 - 仮想通貨発掘スクリプトが埋め込まれる被害も
企業3割、標的型攻撃メールを受信 - 17%がマルウェア感染
2018年1Qの「標的型攻撃メール」は101件 - 標的の8割がプラント関係者
研究者が注目した「10大脅威」、具体的な手口や対策は? - IPAが解説資料
「不正ログイン対策」や「家庭用IoT機器のセキュリティ」学ぶ動画
総務省、「テレワークセキュリティガイドライン」改正案でパブコメ