退職職員から患者の個人情報598人分がShare流出 – 東京臨海病院
日本私立学校振興・共済事業団が運営する東京臨海病院の患者情報が、退職した職員の自宅パソコンからインターネット上へ流出していたことがわかった。
同院によれば、退職した職員が研究目的として患者の情報を持ち帰り、自宅の私用パソコンへ保存していたところ、ウイルス感染をきっかけにインストールされていたファイル共有ソフト「Share」を通じて、インターネット上へデータが流出したという。流出時期は2月22日と見られており、3月13日に外部より指摘を受けて問題が発覚した。
流出した個人情報は、2002年4月から2007年2月までに同院で心臓カテーテルを実施した患者598人分の情報で、氏名やID番号、生年月日、診療科名などが含まれる。同院は関係者に対し、書面で謝罪を行っている。
同院では、業務ファイルの持ち出しを禁止しており、持ち出す際は匿名化するよう定めていたが守られていなかった。今後は持ち出し禁止の再度徹底をはじめ、ファイル共有ソフトの利用禁止や個人パソコンの持ち込みを制限するなど、再発防止に取り組むとしている。
(Security NEXT - 2009/04/02 )
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