IoTセキュリティ、9割が「顧客のために重要」 -脅威をすべて検出できる約3割

自社のIoTデバイスが侵害された場合に検出できるとする企業が約3割との調査結果を蘭Gemaltoが取りまとめた。

同社が、米国、イギリス、フランス、ドイツ、インド、オーストラリア、ブラジル、中東など10カ国950人のIT部門とビジネス部門の意思決定者を対象に、IoTセキュリティに関する調査を実施したもの。日本からは100人が回答した。

回答者の90％が、IoTセキュリティは企業において顧客のための重要な懸念事項であるという認識を持っていた。IoT予算におけるセキュリティ対策の割合は13％で、2017年の11％から上昇している。

一方で自社のIoTデバイスが受けたいかなる侵害も検出できるとした回答者は全体で48％。日本は32％だった。ある程度検出できるとの回答をあわせると、それぞれ87％、65％となる。
検知すべきだが検知できないとの回答は、それぞれ9％、17％だった。

IoTデバイスの侵害を検知できるか。外周がグローバル、内周が日本（グラフ：Gemalto）

（Security NEXT - 2019/01/17 ）ツイート