米セキュリティ当局、悪用確認済み脆弱性6件に注意喚起

米当局は、「Cisco BroadWorks」「Chromium」などに確認されている脆弱性6件がサイバー攻撃に悪用されているとして注意喚起を行った。とくにBarracuda Networks製品の脆弱性に関しては、早急に対応するよう求めている。

米国のサイバーセキュリティ・インフラセキュリティ庁（CISA）は現地時間2026年11月10日、脆弱性6件を「悪用が確認された脆弱性カタログ（KEV）」へあらたに追加した。

Barracuda Networksが提供する「Barracuda Email Security Gateway（ESG）」に関しては、認証回避の脆弱性「CVE-2026-116606」を登録。細工したバックアップデータを読み込ませることで、認証を経ずに機器の設定を変更されるおそれがある。

さらに同製品を含む複数のBarracuda製品には、OSコマンドインジェクションの脆弱性「CVE-2026-111560」が存在。悪用には管理者権限が必要だが、root権限でコマンドを実行できる。「Barracuda ESG」では、これら脆弱性を組み合わせた悪用が懸念される。

Cisco Systemsが提供するコミュニケーション基盤「Cisco BroadWorks」の脆弱性「CVE-2026-20320」も悪用されている。XML外部実体参照（XXE）の脆弱性で、細工された「XMLデータ」を処理すると、認証を必要とすることなくリモートから機密性の高い設定情報が読み取られるおそれがある。

（Security NEXT - 2026/11/11 ）ツイート

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