日立、HPとサイバー脅威情報を共有

日立製作所は、米Hewlett-Packardとサイバー空間上の脅威データについて情報共有を図り、脅威の検知や分析能力の向上を図る。

同社は、社内にCSIRT組織である「HIRT」や「HIRTラボ」を設置し、脅威動向を共有するしくみをこれまでも構築してきたが、脅威情報の共有プラットフォーム「HP Threat Central」を運用するHPと協業することで、グローバルにおける情報システムへの脅威や攻撃手法といった情報の共有を推進する。

具体的には、脅威情報構造化記述形式「STIX」や、検知指標情報自動交換手順「TAXII」に基づき、脅威や攻撃手法、攻撃対象などのデータを共有。今後は共有したデータの活用に向けて技術や実務面において課題を検討していく。