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38%の企業がセキュリティ投資を増額 - それでも65%は「不足」

セキュリティ対策への投資額について、大手企業の38%が増加したと回答した。しかしながら、十分に予算が確保されていないとの回答も6割強にのぼっている。

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サイバー攻撃の痕跡を認知したきっかけ(グラフ:KPMGコンサル)

同調査は、KPMGコンサルティングが、4月1日から5月22日にかけて国内の上場企業および売上高400億円以上の未上場企業を対象に調査を実施したもの。アンケートの郵送形式で実施し、329社が回答した。

過去1年間に回答者の31.3%が不正侵入の痕跡を発見したと回答。認知したきっかけは、「サイバーセキュリティ部門による監視」「社員からの通報」がいずれも31.4%。「委託先ITベンダーからの通報(24.8%)」とあわせると、87.6%は自組織内部で発見したという。

「外部公的機関からの通報(4.8%)」「顧客や取引先からの通報(2.9%)」など、外部からの通知は12.4%だった。

セキュリティ対策への投資額について聞いたところ、38.0%が「増加」と回答。一方、投資額が「適切である」と評価している企業は34.0%にとどまり、13.0%が「大いに不足している」、52.0%が「やや不足している」と回答。

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投資額に対する評価(グラフ:KPMGコンサル)

(Security NEXT - 2018/10/02 ) このエントリーをはてなブックマークに追加

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