Security NEXTでは、最新の情報セキュリティに関するニュースを日刊でお届けしています。

マルウェアメールの着信国、日本が2番目

マルウェアが添付されたメールの配信先は、国別で見るとドイツがもっとも多く、日本が2番目に多かったとする調査結果をKaspersky Labが取りまとめた。

20170307_kl_001.jpg
マルウェアメールの受信割合(グラフ:Kaspersky Lab)

同社が、製品利用者より収集した情報をもとにスパムメールの動向について取りまとめたもの。2016年は、スパムが全メールの58.3%を占め、2015年から約3ポイント増となった。送信元としては、「米国」が12.1%で最多だが、「ベトナム(10.3%)」「インド(10.2%)」とアジア勢が上位に入っている。

マルウェアが添付されたメールの送信先について国別の割合を見ると、14.1%だった「ドイツ」が前年同様最多だった。前年から5.8ポイント増と急伸し、7.5%へ上昇した日本が2番目に多い。さらに「中国(7.3%)」「ロシア(5.6%)」「イタリア(5.4%)」が続いている。

2016年においてマルウェアが添付されていたメールで最も多かったのは、ランサムウェアをダウンロードさせるダウンローダー型トロイの木馬で、「Locky」をはじめ、「Petya」「Cryakl」「Shade」などのランサムウェアの拡散に利用されたという。

(Security NEXT - 2017/03/07 ) このエントリーをはてなブックマークに追加

関連リンク

PR

関連記事

2017年4Qの新種マルウェア、6336万件で過去最悪 - ランサムも大幅増加
企業の約8割が「BEC」を経験 - 件名に「Re:」「Fwd:」追加が1.5倍
2017年の新種ランサムウェア、前年比62%増 - 「WannaCrypt」検出、日本は2位
2018年1Q、仮想通貨発掘マルウェアが急増 - ランサム攻撃は大幅減
セキュリティ担当者を配備する企業は2割未満 - 約6割が「現状で十分」
「WannaCrypt」騒ぎから1年経過するも国内端末の1割に感染リスク
データ漏洩7割がクラウド設定ミスに起因、ランサム被害は80億ドル超 - IBM調査
国内企業の2割、「DDoS」被害経験 - ランサムウェアは7%
サイバー犯罪がグローバル経済に与える損害は約6000億ドル - 米政策研究機関などが試算
2017年後半に「コインマイナー」検出が急増 - 「Coinhive」の影響も