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2015年の外部脅威対策製品市場は1778億円 - 前年比5.8%増

IDC Japanは、国内における外部および内部の脅威対策製品について市場動向について取りまとめた。2020年の東京オリンピック・パラリンピックに向けてインシデント管理や脆弱性管理製品へのニーズが高まると予測している。

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市場規模の推移(グラフ:IDC Japan)

同社では、エンドポイントセキュリティ、メールセキュリティ、ウェブセキュリティ、ネットワークセキュリティを外部脅威対策製品として分類。2015年の国内市場規模は前年比5.8%増の1778億円で、2020年までの年間平均成長率は4.8%と予測した。2020年には2247億円の市場規模に達すると見ている。

なかでも外部脅威対策製品の5割以上を占めるエンドポイントセキュリティ市場では、シグネチャを利用しないマルウェア対策製品にくわえ、フォレンジック製品やクラウドに対応したエンドポイントセキュリティ製品などにより活性化し、外部脅威対策製品の市場を牽引すると予測している。

一方、アイデンティティおよびアクセス管理、脆弱性管理など内部脅威対策製品の国内市場は、前年比6.1%増の763億円だった。2020年までの年間平均成長率を5.2%とし、2020年には984億円の市場規模に拡大すると予想している。

今後は、ITシステムがハイブリッド環境へ変化することで、SaaS型ソフトウェアへの需要が高まるほか、東京オリンピックに向けてセキュリティ侵害を前提としたサイバー攻撃対策が求められるとして、インシデントの監視や分析が行える脆弱性管理製品へのニーズが高まると分析している。

(Security NEXT - 2016/08/30 ) このエントリーをはてなブックマークに追加

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