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中規模企業の58%がセキュリティ人材の不足を懸念 - デル調査

中規模企業においてITやビジネスについて決裁権を持つ58%が、セキュリティ人材の不足により、自社が悪影響を受けていると考えていることがわかった。

デルが調査会社に委託し、2015年11月19日から12月8日にかけて、米国、欧州、日本を含むアジア太平洋地域の中規模企業や組織におけるITおよびビジネスの決裁権者を対象に、データセキュリティに関する調査を実施したもの。1302人から回答を得た。

今回の調査では、回答者の4分の3近くが、経営陣にとってデータセキュリティが優先事項であるとする一方、4分の1は、経営陣がデータセキュリティにおける問題を十分に理解していないと回答した。

また過半数が、データセキュリティに対する投資を今後5年間でさらに増やす計画があると回答したが、今後5年間に十分な予算確保を経営陣が行う自信があると回答したのは4分の1にとどまる。

業界における熟練したセキュリティ人材の不足により、自社が悪影響を受けていると58%が考えており、69%がデータセキュリティを費用と時間のかかる重荷と考えていることもわかった。

73%がマルウェアと標的型攻撃を「ある程度」または「とても」懸念していると回答。マルウェアについて「とても懸念している」と回答した割合はインドが56%でもっとも多く、米国とフランスが31%で続く。日本(12%)やドイツ(11%)とギャップが見られる。

BYODの導入について、65%は保留しており、69%は個人デバイスの使用を制限する意向を示した。パブリッククラウドについては、8%がセキュリティ上の不安からアクセスを制限。重要なデータをアップロードすることに対し回答者の5分の4が懸念していた。

(Security NEXT - 2016/04/12 ) このエントリーをはてなブックマークに追加

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