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パブリッククラウド利用者17%に被害経験 - 標的型攻撃など

パブリッククラウド利用者の17.3%がセキュリティ被害の経験があるとの調査結果が明らかとなった。具体的な内容としては、「標的型攻撃」「アカウント情報流出」がそれぞれ6割を超えたという。

アイレットのクラウド総研が、3月から4月にかけて組織のICTに関わる次長クラス以上の1000人を対象に、インターネット上でアンケート調査を実施したもの。

自社でパブリッククラウドサービスを利用していると回答した365人の中で、クラウド上でセキュリティ被害を受けたことがあると回答したのは17.3%(63人)。そのうち6割が「標的型攻撃」「アカウント情報の流出」を経験していたという。「機密漏洩」「スパム配信」「ページやファイルの改ざん」なども3割から4割にのぼる。

クラウドのセキュリティ対策の費用が運用コストに占める割合を聞いたところ、10%以下が53.2%で半数を占める。11から20%が23.3%で、2割以下が76.5%にのぼる。

実施しているセキュリティ対策は、「ウイルス対策(75.3%)」「不正アクセス防止(61.6%)」「ログ管理(60%)」「侵入検知(56.7%)」「脆弱性対策(56.4%)」などが多かった。

(Security NEXT - 2015/05/29 ) このエントリーをはてなブックマークに追加

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