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2013年度のマルウェア遭遇率は73.8% - 侵入経路はウェブ経由が最多

2013年度において、73.8%の企業がマルウェアに遭遇しており、16.6%が感染に至っていたことがわかった。

情報処理推進機構(IPA)が実施した2014年度情報セキュリティ事象被害状況調査により判明したもの。同機構では、2013年4月から2014年3月までの1年間におけるマルウェアやサイバー攻撃による被害やセキュリティ対策の現状についてアンケートを実施。1万3000社に調査票を送付し、1913社から回答を得た。

調査結果をまとめたレポートによると、2013年度にマルウェアに感染した企業は16.6%で、マルウェアを発見したが感染には至らなかった企業は53.7%だった。両者を合計したマルウェア遭遇率は73.8%で、2012年度の71.5%から2.3ポイント増加した。

従業員の規模で見ると、300人以上の企業でマルウェアに感染したのは21.8%、発見のみで感染に至らなかったのは58.2%だった。300人未満だと、それぞれ9.7%、48.1%。規模の大きいとマルウェアの遭遇率が高い傾向が見られる。

マルウェアの侵入経路を見ると、ウェブ閲覧などの「インターネット接続」が65.4%、「メール」が60.6%で5割を超えており、いずれも2012年度からわずかに上昇している。一方、「USBメモリなどの外部記憶媒体」は34.5%で、いまだに3割を超えているが、2012年度の38%からは減少した。

マルウェアの感染件数では、「5件以上」が37.9%で最も多く、「1件(27.4%)」「2件(17.7%)」と続く。マルウェア感染が引き起こした被害は、「個人の業務停滞」が42.3%で最多。「パソコン単体の停止」も31.2%で多かった。一方、「情報破壊」が3.8%、「情報漏洩」は2.8%と、データが被害を受けた割合は低かった。

(Security NEXT - 2015/01/19 ) このエントリーをはてなブックマークに追加

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