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知識あっても自信過剰だと「フィッシング」などの被害確率が上昇 - IPAが分析

情報処理推進機構(IPA)は、情報セキュリティにおける被害者の属性について調査分析を行い、結果を取りまとめた。

セキュリティに関連する被害の防止対策を検討するため、2005年より実施している「情報セキュリティの脅威に対する意識調査」のデータを調べたもの。被害者個人の属性を分析し、影響を与える要因をレポートに取りまとめた。

知識は被害低減に役立つものの、自意識過剰だと行動心理が影響して正しい判断が下せない可能性があることから、仮説をもとに調査を実施。自意識過剰な人ほど「フィッシング」や、アカウント情報の「不正利用」といった被害に遭う確率を高めることが判明したという。

被害を低減する要因として、「メールの添付ファイルやウェブサイトでの安易なダウンロードに注意するといった意識的な対策を実施していること」「情報セキュリティに関する情報を収集、処理できること」の2点を挙げている。

(Security NEXT - 2012/09/14 ) このエントリーをはてなブックマークに追加

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