富士通研、標的型攻撃をリアルタイムに検知、警告する新技術を開発
富士通研究所は、標的型メール攻撃を受信した端末で開封前にリアルタイムに検知し、警告する対策技術を開発したと発表した。
今回開発した標的型攻撃対策技術は、送信側と受信側の連携によりなりすましメールをリアルタイムに検知する技術。送信時にメールへ独自の識別情報を追加。受信側で識別情報をチェックすることにより正しいメールであるか判断し、識別情報に異常がある場合は受信者に警告する。
また差出人の特徴を受信クライアントごとに蓄積、学習した特徴情報を保有するため、受信したメールと同情報を比較することで、送信側に同技術を導入していない場合も、過去との類似性から不審メールであるか判断できるという。
同社では、サーバのログ分析といった技術連携も含め、標的型メールの訓練と組み合わせて評価するなど、社内で検証し、実用化を目指すとしている。
(Security NEXT - 2012/05/15 )
ツイート
関連リンク
PR
関連記事
J-CSIP、2023年4Qは脅威情報15件を共有 - 巧妙なフィッシングの報告も
先週の注目記事(2024年2月25日〜2024年3月2日)
「セキュリティ10大脅威2024」 - 個人の脅威は順位表示を廃止
インシデント件数が約1割増 - 「スキャン」報告が倍増
J-CSIP、24件の脅威情報を共有 - 標的型攻撃は5件
3Qのインシデント、前期四半期比25%減 - 「サイト改ざん」が大幅減少
電話を併用するBECに警戒を - 発信者番号を偽装、役員の声も模倣
2Qのインシデント件数、前四半期比6%減 - 「スキャン」半減
J-CSIP、脅威情報22件を共有 - 海外関連会社への攻撃報告も
1Qのインシデント件数はほぼ横ばい - 「スキャン」が増加