Security NEXTでは、最新の情報セキュリティに関するニュースを日刊でお届けしています。

メール通数少ないユーザーほど標的型攻撃メールを開封する傾向 - JPCERT/CC調べ

JPCERTコーディネーションセンターは、標的型攻撃に対する意識向上を目的とした「ITセキュリティ予防接種」について、2009年の調査報告書を公表した。

同取り組みは、擬似的に標的型攻撃を行い、受信者が誤ってファイルを開いた体験を通じて、セキュリティ対策の意識向上を目指すもので、2007年度から実施した際の効果などについて調査を行っている。

2009年度は、ブロードバンドセキュリティが同センターより委託を受けて調査を実施。8社2958人に対して2回にわたりメールを送信し、開封状況などから効果について経年変化について調べた。調査対象の約半数は以前にも予防接種を経験している。

調査では、2回にわたり疑似攻撃を実施しているが、2回目の受信時には開封率が下がる傾向が見られた。また2年にわたって実施した場合も、未経験の場合に比べ開封率が低い結果が出たという。

メールを開きやすいユーザーの特徴は、メール通数が少ないほど高くなる傾向が出た。平日1日あたり25通未満だと30%を超える一方、250件以上処理している場合は20%を切っている。

開封する被験者における「性別」「年齢層」「職務」といった属性による大きな影響は見られなかった。また開封したユーザーのうち、半数はメール配信後30分以内にメールを開封していたという。

(Security NEXT - 2011/03/30 ) このエントリーをはてなブックマークに追加

PR

関連記事

2020年2Qインシデント、前四半期比1.3倍 - フィッシングなど増加
標的型攻撃のレスキュー支援、2019年度は139件
4社に1社、パッチ適用頻度は数カ月に1度
標的型攻撃、「圧縮ファイル」利用が前年比2.5倍に
2019年4Qの標的型攻撃メールは47件 - 情報提供の7割が「Emotet」
IPAが「10大脅威2020」を発表 - 「内部不正」「IT基盤の障害」など順位上昇
2018年「セキュリティ10大脅威」 - 注目高まる「サプライチェーン攻撃」
2019年4Qのインシデントは減少 - フィッシングは増加
長期休暇に向けてセキュリティ対策の再確認を
標的型攻撃相談、2019年度上半期は221件 - 80件でレスキュー支援