ウェブ閲覧で制限を実施している企業は62％ - 大企業は4割弱がTwitterを制限
一方、組織の規模が大きくなると制限が厳しくなる傾向が表れた。従業員5000人以上の組織では、「mixi」や「2ちゃんねる」「YouTube」「ニコニコ動画」について許可する企業はいずれも半数以下。ビジネスへ活用する企業も表れた「Twitter」についても62.3％に留まっている。
またメールの送受信環境について見ると、約7割の組織がフィルタリングや制限を実施しており、2007年度の調査より7.7ポイント増加している。HTMLメールの受信については、｢受信しそのまま表示することができる｣と回答したのは46％で、2007年度の55％より減少している。
（Security NEXT - 2010/06/02 ）
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