ネットワーク高度利用推進協議会は、同協会が策定したガイドラインへ準拠しているP2Pサービスやソフトウェアであることを示す「準拠マーク」を制定した。
P2P技術についてはネットワークの負荷を軽減するなどメリットがある一方、ウイルス感染や情報漏洩など利用者が不安を感じる要素も含まれているとして、同協議会では商用P2Pサービスの安全性を判断する基準を定義、「商用P2Pを利用したサービス/ソフトウェアに関するガイドライン」としてまとめている。
今回同ガイドラインを第1.2版へ改訂。ガイドラインへ準拠したサービスであるかインターネット利用者が認識しやすいよう「準拠マーク」を制定し、運用を開始したもの。
「準拠マーク」を利用するには、同協議会へ加盟が必要で、協議会では使用の申し込みを受け付けを開始。またウタゴエの「UG Live」やドリームボート「SkeedCast」、ブラザー工業「Einy」の3製品については先行使用が開始されている。
（Security NEXT - 2010/03/11 ）
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