情報処理推進機構（IPA）は、IDやパスワードの盗難に関するオンラインゲーム利用者からの相談や届け出が増加しているとして注意喚起を行った。
ゲーム内に登場する仮想通過やアイテムを、不正に実際の金銭で売買する「RMT（Real Money Trading）」が行われており、攻撃の対象となっていることから注意を呼びかけたもの。同機構には、1月から9月までに31件の相談が寄せられており、その約半数は7月から9月に集中しているという。
ゲーム内で他利用者から勧められたツールをインストールしたが実際はウイルスで、アカウントを盗まれた事例や、ゲームプレイ中に運営者と名乗るキャラクターからチャットでIDやパスワードを尋ねられ、誤って教えてしまい、被害に遭ったケースなど紹介している。
同機構では、OSのアップデートやセキュリティ対策ソフトの活用といったウイルス対策の実施や、ソーシャルエンジニアリングへの注意など、オンラインゲームユーザーへ対応を呼びかけた。
今回同機構が指摘した「RMT」は、こうしたサイバー犯罪をともなう不正取引の温床となるだけでなく、ゲームバランスを崩すなど別の面でも問題が指摘されている。禁止行為と定めているオンラインゲーム運営者も少なくなく、アカウントの停止など対応を進めている。
（Security NEXT - 2009/10/05 ）
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