情報処理推進機構（IPA）によれば、偽セキュリティ対策ソフトに関する相談が増加しているという。感染経路も以前とは変化しており、同機構では注意喚起を呼びかけている。
同機構によれば、ウイルスに感染したなど、うその警告を発して購入を迫る「偽セキュリティ対策ソフト」への相談件数が、9月に50件と急増。10月も31件と目立っているという。
従来より偽セキュリティ対策ソフトの感染被害は発生していたが、最近ではウイルス感染の経路が変化している。以前はウェブ上に表示されたウイルス感染を警告する偽メッセージをクリックして感染する被害がほとんどだったが、スパムメールの添付ファイルから感染するケースが増加している。
同機構では、こうした偽セキュリティ対策ソフトへの感染は、押し売りだけでなく、ウイルス感染による動作の不具合や初期化が必要となるなど被害が広がるおそれもあると指摘。
「AdvancedPrivacyGuard」「Doraibuhogo」「WinXProtector 2.1」など、同機構では偽セキュリティ対策ソフトの具体的な名称や対策について紹介し、ウイルス対策ソフトによるメール添付ファイルの検知など対策を講じたり、ウイルスの特徴など知識を得ておくなど対策を講じるよう呼びかけている。
（Security NEXT - 2008/11/05 ）
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